USBサウンドデバイスが認識しなくなった

　最近、USBサウンドデバイスのUdif7が認識しにくくなってきました。Udif7はUSBハブRAL-HUB02 を使用しており、このハブは接続した機器が認識されていればダイオードランプが光るのですが、Udif7を接続してあるポートのランプがなかなか光りません。Udif7には充電池をつないでありますが、パイロットランプがなく、起動しているかどうかわかりません。しばらく放置しておくと、いつの間にか認識し、動き出す状態が続きました。ハブにUSBハブを刺すと使えますし、また、Udif7につながる電源コードを指でつついたりするとその拍子に動き出すこともあったので、Udif7電源の接触不良が疑われました。

　修理屋さんに頼んでみようかなあと思っているうちに、ついにUdif7がいつまで待っても動かない状態に・・・。やばいついに来たか、修理屋さん受けてくれるかなあ・・・。と思いつつ、USBハブの動作を確認しようとUSBメモリを取り付けてみると・・・

　　動かない！！

　マジか、USBハブ壊れた？このRAL－HUB02は製造・販売から年数を経て現在入手困難なのだが。

　やばい、PCオーディオできなくなるやんと思いながら、一応、デバイスマネージャーを確認。

　おや？USBサウンドデバイスUdif7は表示されていない（認識していない）がUSBハブ自体は認識されている。

　USBが不調な時は、アレで回復する場合もあるはず。

　ということで、PCに接続されていないがデバイスマネージャーに残っているデバイスとUSBアダプタなどのドライバーをこの方法で削除してみました。

　再起動すると、USBハブとUSBサウンドデバイスUdif7があっさり動作！！これだったのか。

　ということで、PCオーディオが回復しました。接触不良疑って電源コネクタグリグリやったりして本当に壊したりしなくてよかった。本当に手のかかるシステムですが、ひとまずやれやれです。

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官庁訪問の変遷（旧国家I種・国家総合職）

　官庁訪問の変遷について、知るところを書いておきます。

　あくまで、私の体験としては平成8年～平成16年にかけてのものであり、それに試験官庁訪問で出会ったほかの受験者からの話などにネットで調べた近年の状況を加味して書いているものです。
官庁訪問は省庁が採用内定者を決定する重要な選考過程として存在しています。人事院が実施する採用試験制度は合格者名簿を作成し、合格者の希望と試験の成績に基づき請求のあった官庁に成績順の採用候補者名簿を提示するまでの制度であり、官庁が採用候補者名簿の中から誰を採用するのか、決定する仕組みは試験制度の中に存在しないため、採用内定者を決定するための方法として実施されています。

　官庁訪問なる独特の制度がいつどのように始まったのか、私は知りませんが、遅くとも昭和の終わりには必須の採用プロセスとして実施されていたようです。昔は試験の受験者に対する公式のアナウンスもなかったらしく、何もしないでI種試験の最終合格発表を過ぎて、友人に聞いたら、何やってるんだ官庁訪問行けと言われたが手遅れだったなんて話も見ました。平成元年か2年の話です。

　官庁訪問の公式（？）の位置づけとしては、もともとは「民間企業の就職活動における会社訪問に相当するものであり、受験者が省庁の業務を知るための業務説明等を行うもの」といった感じであったと思います。私が初めて官庁訪問を行った平成8年時点でも、この建前は健在でした。訪問申し込みの電話をしただけで、「何を聞きたいですか？」とか「質問をどうぞ」と電話口で言われ、官庁を訪問してもひとしきり業務説明が終わった後はひたすら質問をさせ続ける、そんなやり方でした。建前が業務説明でありながら、事実上は採用選考のための面接であるので、受験者からの質問内容によって受験者の人物を査定するやり方となっていたのかもしれません。いい質問をたくさん考えていく必要がありました。形式は面接ではなく面談でした。もちろん形式ばっていない、ややざっくばらんな雰囲気なだけで、受験者を厳しく査定していることには変わりありません。この時点では、試験に関する人事院から配布される資料に、一応官庁訪問のことが書かれてはいましたが、その重要性が伝わるものではなかったと思います。官庁訪問の開始日は民間企業の就職協定における会社訪問解禁日である7月1日とされ、その日に1次試験の合格発表が設定されていました。ルールと言えばこれ一つくらいで、それ以外は特にルールらしいルールは設けられていませんでした。内々定が7月中旬～下旬あたりに出ていたようです。公式には8月1日前後選考開始で8月中旬の最終合格発表辺りに内定候補を絞り込むことになっていたと思います。官庁訪問の受け付けは7月中なら打ち切れないはずなのですが、実際には省庁への連絡時期が遅いと、「何と言いますか、皆さんもう来ちゃったんですよねえ。」と遠回しに歯切れ悪く断られるなんてこともありました。連日長時間拘束されるなんてこともあったようです。最終合格発表日に内々定者に内定を通知し（ここで欠員がある場合は追加で受験者に声掛け）、10月1日に形式的な最終面接を受けて正式内定となりました。

　平成9年には就職協定の廃止に伴う官庁訪問開始の早期化、平成12年には再び1次合格発表後の訪問開始に回帰する、平成15年には最終合格発表後まで選考継続となり、平成16年からは最終合格発表日からの官庁訪問開始とルールが変遷しました。同時並行で、同一官庁への2日連続訪問禁止、のちには官庁訪問期間をいくつかのクールに区分し、１つのクール内は同一官庁は１回だけ訪問できると言ったルールが整備されてきました。長時間拘束並んで、内々定までにものすごい数の面接を経なければいけないという地方の受験生には重い負担をさせる省庁もあったのですが、そういったことも少なくなったようです。同時に、業務説明の面談という形式あった官庁の職員との対面も、次第に面接然とした形式に変遷していきました。面接らしく官庁職員から質問されることも多くなっていき、以前のように質問ばかりさせ続けるということはなくなっていきました。

　それでも、官庁業務を理解し、官庁職員と業務について会話ができるかということが特に重要視されており、大学での研究内容だとかサークル活動だとかそこから学んだことなどの質問は面接だから形式的に聞いているように思われました。

　近年書かれた官庁訪問体験記を読んでみても、受験者側からの業務に関する質問が決め手となって内定が出たらしい事例も見たので、官庁側職員が共感するような質問ができるように省庁研究をしていくことが採用を目指すならば重要であろうと思います。

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I種試験に替わる産業技術総合研究所のその後の募集

　産業技術総合研究所の博士取得者の選考採用以外の研究職採用のその後について、書いておきます。

　それまでの経緯をおさらいすると、産総研前身の工業技術院は旧通商産業省の機関であり、工業技術院傘下の研究所に所属する研究員は通商産業省職員（通商産業技官）であることから、原則として国家公務員採用I種試験により採用されることとなっていました。採用試験を通さない選考採用は特に必要な場合に博士号取得をI種試験合格と同等以上とみなして、特例的に行うというたてつけであったようです。選考採用には任期なし（定年制）と任期付きがありますが、本省である通商産業省は研究職の任期付き任用に積極的であり、次第に任期付きの選考採用が増え、その分、I種試験からの採用は減少傾向になっていったようです。国の機関としての工業技術院は平成12年まで存続し、平成13年度の採用者を決定する平成12年の選考については、従来のスキームで実施されましたが、実際の採用者は地質調査所1名、計量研究所１名の計2名のみとなっていました。　

　平成13年度からは通商産業省工業技術院は独立行政法人産業技術総合研究所となり、国の機関ではなくなりました。国の機関ではなくなったため、公務員試験から職員を採用する理由付けは弱まりました。研究所職員については選考採用を基本とし、その多くは任期付きであり、任期なし採用は一部にとどまる、そして任期なしを採用する場合に選考採用のほかI種試験からの採用も「あり得る」というくらいの位置づけとなりました。工業技術院傘下の各研究機関はそれぞれ独立に職員の採用を行っていましたが、産業技術総合研究所という一つの組織による一括した採用となったため、職員採用の実施については模索があったのでしょう、少なくとももはや特殊となってしまったI種試験からの採用について、どのように進めるべきなのか、混乱していたように見えました。（各研究ユニットには人事院からの照会は来ない、照会の来ている産総研の事務としてはその取扱いがはっきりしないといったように見えました）。結局初年度の平成13年に試験採用について非常に積極的な旧計量研究所が2名採用したきり、採用がなされず、非公務員型へ移行となることが決定した前年になって一回限りの職員募集が行われました。人事院からの資料によると5人程度の書きぶりでしたが、実際に採用された人数はわかりません。

　平成17年からは公務員試験からの採用に代わって、独自試験による採用（旧年度国家I種合格者は1次試験免除）が実施されました。初めは全分野の研究職を対象とし、一次の公務員試験の教養試験のような試験と2次の面接による選考が行われました。やがて、採用分野が計量標準と地質図幅の2分野に絞られました。 地質と計量分野の採用は平成２３年まで続き、平成24年からは計量分野のみ募集となりました。その後、修士型研究員という名称となり、修士以上の若手研究者を採用しているようです。また、筆記試験がなくなり、公務員試験の合格者への措置もなくなりました。現在は地質の募集も復活しています。

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平成16年の官庁訪問２

さて、平成16年は最終合格発表当日に、東京へ出ました。この年から官庁訪問の解禁日が最終合格発表日となり、その形が現在まで続いています。なお現在では地方から上京する受験者への配慮のためか、最終合格発表日よりも少し後に官庁訪問解禁日が設定されるようになりました。予約の方法なども含め、官庁訪問の実施ルールは年や試験の種類によって少しずつ違いがあるので、最新情報をつかんでおく必要があります。また、平成15年度のように年度当初予定されていたルールが途中で変更され、混乱する場合もまれにあります。また、解禁日前の接触禁止などが定められていますが、旧年度合格者の取り扱い（解禁日前
会うに省庁と訪問できる場合もあった）も年によっていろいろなので、旧年度合格の場合はこちらも情報収集しておく必要があります。

　東京へやってきたのは、産業技術総合研究所の面接が東京で（東京駅の近くの会議室）で行われるとのことであったためです。これまでは筑波の研究所でそれぞれ面談を行っていましたが、産業技術総合研究所として、一括して一次面接を設定することとし、行政職希望者の募集もあることを考えて受験者の利便性にも配慮したのかもしれません。

　まず、海上保安庁（築地にある海洋情報部）へいきました。いくつかの課の技術系の課長補佐数人に会ってから、採用担当らしき課長に会うスタイルは平成14年と同様でしたが、会う課長補佐の人数は増えており、6人ほどに会ったと思います。平成14年のときは海底の地質に関する研究で成果を上げた職員が出たこともあり、研究の話も出ていましたが、2年後の平成16年になると「うちでやる研究？」という感じでもう一つ話が合いませんでした。それ以外は業務説明を交えた半分雑談のような面談でしたが各課長補佐は受験者のチェックを多少はやっていたようです。英語能力について訊いてきた職員の方もいました。最後の課長のところは、面談ではなく面接という雰囲気で、最近気になったニュースなど面接らしい質問をいくつか受けました。次には呼ばれず。

　産業技術研究所の方は研究者の方々がずらっと並ぶ前に座って質問を受ける形式の面接でした。内容はごく普通の面接に近いもので、趣味に関する質問などがありましたが、「面接って香油こと訊くんだっけ」的に形式的に質問している感じがしました。研究職ではなく（産総研の）行政職を希望するつもりはないかとの質問もありましたが、行政的業務のサポートはやりたいが、あくまで研究職希望であると答えました。もちろんそうなると向こうが最も気になるのは研究能力がどうかというところです。学部4年生ならともかく、年齢がかなり上がってしまっている身としては、論文がないのはきつく、まあ、こいつは不採用かな的な雰囲気で面接を終わりました。論文がないのは論文発表を主たる業務とする仕事をしていないからであり、過去の工業技術院の採用者でも、民間企業の研究室からの採用試験による転職者がいたはずですが、そちらの方向には話を持って行けませんでした。
　一応、研究者中心の面接官メンバーであり、結構ざっくばらんに何でもいえそうな雰囲気ではあったので、面接終了を告げられた後、持参した自作の地質図でPRさせてもらいました。大判の地質図を広げるとほおっという感じでさっきまでこいつは不採用だなといった雰囲気が明らかに変わりました。間違いなく効いています。地質図作成に関する質問などがいくつかあり、好意的な雰囲気で部屋を後にしました。

まあ、結局は不採用でしたが。

　そういうわけで、平成16年の官庁訪問は終わっていきました。平成17年からは産総研の研究職は博士取得者の選考採用を主体としながらも、地質図幅と計量標準についてはこれまでの国家I種試験に変わる自前の試験を実施し、採用を行うこととなりました。その際には過去2年間の国家I種合格者については一次試験を免除する措置も設けられました。しかし、受験の年齢制限が引き下げられたため、私は対象外となりました。その他、I種試験地質区分からの採用を行ったことがある森林総合研究所などの募集を待ちましたが、そのような募集がかかることはなく、平成１９年夏に国家公務員採用候補者名簿の掲載期限を迎え、8年間続けた国家公務員I種採用候補者の身分（？）を失いました。

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平成16年の官庁訪問 現行官庁訪問制度の確立

　平成16年の国家公務員採用I種試験は私が最後にした公務員試験です。官庁訪問もこの年が最後となりました。

　以前の国庫公務員採用I種試験では、最終合格発表前に官庁訪問による採用候補者の選考が行われて内々定が出され、試験の最終合格発表とともに内定が出るというスタイルでした。したがって、受験者は最終合格するかどうかわからない間に官庁訪問を行って多数の面接を受ける必要があり、そこで内々定が取れない場合は、試験に合格しても採用されませんでした。また、官庁訪問によって内々定を取っていても、試験に不合格になれば省庁は採用することができませんでした。

　このようなわかりにくい状態が国会質問によって取り上げられたことから、官庁訪問による採用方法が変更されることとなりました。まず、当該年度であった平成15年度は、内定者を決定するための面接を採取合格発表以降に実施することや内定解禁日を最終合格発表日よりも後に設定するといった改革が行われました。

　そして、平成16年度からは、官庁訪問の開始が、最終合格発表日とされることになりました。また、官庁訪問期間をいくつかのクールに区分し、同じクールには同一官庁を複数回訪問できないなどの規制がなされることとなりました。現在の官庁訪問の形式がこの平成16年に形成されたのです。

　私は前年までに多少は興味のある官庁を一通り回っていました。また、年齢もそれなりとなり、現在の職場でもそれなりの立場となってきたこともあり、いまさら行政職を希望して多くの官庁を回る意欲は失せていました。しかし、希望もありました。平成14年、平成15年には募集がなかった産業技術総合研究所の研究職募集が、この年にはあったのです。これには色めき立ちました。

　平成13年の省庁再編と産業技術総合研究所の独法化以降、国家I種からの研究職採用はあり得るとしながらも平成１３年の旧計量研究所の2名採用を例外として、実際には行われてきませんでした。しかし、平成17年4月から、産業技術総合研究所は非公務員型独立行政法人に変更となることとなり、職員も非公務員に移行することから国家公務員採用試験からの採用を行わなくなるため、「最後だからI種からも採用しよう」ということになったとのことでした。地質図幅と計量標準が大きく書かれているのに加えて、ライフサイエンス、ナノテクノロジーなども追記され、採用する研究職も研究所がカバーする全分野となっていました。

　私としては、もはや行政職の国家公務員に興味がなくなってきていたため、この年は、産業時術総合研究所と、少しは研究的な業務のある海上保安庁を訪問することとしました。

続きます。

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